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メガソーラーとは?

メガソーラーとは、1000kW以上の出力ができる、大規模な太陽光発電所のことです。TVや新聞で、敷地いっぱいに広がる太陽光パネルを見たことはないでしょうか?建設中のものも含め、メガソーラーは国内に約80ケ所存在します。

固定価格買取制度によって活気づくメガソーラー

今までメガソーラーは採算が合わないということで、建設は積極的に行われてきませんでした。しかし、2011年の東日本大震災を受けて、再生可能エネルギーの促進が非常に活発化しました。そして、その流れで固定価格買取制度(FIT)が制定されたことにより、メガソーラー建設の障壁がぐっと下がったのです。

固定価格買取制度とは、長期間電力会社に一定の金額で電気を売ることができる制度です。メガソーラーのような大規模の発電所の場合、20年もの間値下がりすることなく電気を売ることができます。これによって採算性も増し、固定の収入があることによって建設の見通しを建てやすくなりました。

一般企業もメガソーラー事業に参入

固定価格買取制度の導入によって、ビジネス的な側面でのメガソーラー建設も盛り上がっています。電力会社だけでなく、県や市といった自治体、電気メーカーや商社といった一般企業もメガソーラー事業に参入しています。ソフトバンクの孫正義社長も、使われなくなって荒れた田畑に太陽光発電を建設する電田プロジェクトを進めています。

太陽光発電は、発電さえすれば良いというものではなく、作った電気を送る「送電」も考えなければいけません。太陽光発電の発電容量が2000kW(2MW)未満の場合、高圧送電線が必要となります。2000kWを超える場合は、特別高圧送電線が必要となります。この高圧送電線、特別高圧送電線が近くにあるかないかで、メガソーラー建設にかかる費用も変わってきます。もし近くに送電線がない場合、新たに作る必要があるからです。

岡山県瀬戸内市に建設されるメガソーラーは、日本初の証券化がなされます。メガソーラーは、その巨大な初期投資が課題ですが、金融商品になれば個人や企業から資金を集めることができます。これも、固定価格買取制度によって利益を生み出しやすくなったのが理由です。

津波被害を受けた農地に建設されるメガソーラー

被災地でのメガソーラー建設も本格化しています。福島県南相馬市では、市内に総出力10万kWものメガソーラーを建設することが決まりました。計画を担当するのは東芝で、2012年の着工、2014年の稼働開始を目標に掲げています。この規模の発電所が設立されれば、3万世帯分の電力を生み出すことができます。建設場所は、津波被害を受けた沿岸部になります。

多額の初期投資というハードルを下げるため、後払いで施工を行う業者もいます。これならば、売電収入から工事費用を支払うことができます。商品としての価値が上がるメガソーラー。今後も普及は加速していきそうです。

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