トップページ　－　太陽光発電の雑学に関する記事一覧　－　現在のページ

太陽光発電システムの普及状況｜太陽光発電が急速に普及した3つの要因

人類にとってエネルギー問題は決して無視できない課題です。あと100年も経たないうちに化石燃料が枯渇し、これまで人類の文化を支えてきた石油系の製品や火力発電が地球上から消失してしまう可能性があります。

そもそも化石燃料は地球温暖化の原因となる二酸化炭素を大量に排出する欠点も持ち合わせており、20年以上前からクリーンエネルギーへの転換計画が世界規模で推進されてきました。

その筆頭である太陽光発電が日本国内で一般家庭に導入されるようになったのは、1990年代のことです。当初はあまりにも導入コストが高く、よほどの富裕層でなければとても自宅に導入できる代物ではありませんでした。

しかし、時は流れ、2014年現在では日本国内の太陽光発電設備累計設置件数は100万件を突破しています。特に2010年代に入ってから急速に普及が加速した経緯があります。

太陽光発電が急速に普及した3つの要因

その要因は主に3つあります。

1. 大手電機メーカーの参入

1つ目は、大手電機メーカーの参入により導入コストの低下が実現したことです。

昔は100～200万円以上もの投資を強いられていましたが、今では数十万円程度でソーラーパネルを設置することができます。自治体によっては今なお太陽光発電設備への補助金支給が続いており、国家レベルで電力需要家をサポートする体制が整備されてきました。

2. 国民の意識の変化

2つ目は、国民の意識が大きく様変わりしたことです。

東日本大震災の際には、原子力発電所から放射能が漏れるというあってはならない事故が発生し、全国民がエネルギー問題を真剣に考えるようになりました。脱原発及び自家発電への意識が高まり、不動産業界ではオール電化住宅が注目を集めるようになりました。

3. 余剰電力買取制度の復活

そして3つ目は、余剰電力買取制度の復活です。

2012年の7月から再生可能エネルギーを高値で買い取る制度が施行され、特に法人の事業所を中心に太陽光発電設備の普及が進みました。大手コンビニチェーンのファミリーマートも太陽光発電システムを全国の店舗に導入する計画を進めており、今や産業用の太陽光発電導入量は世界トップクラス。日本全国の再生可能エネルギー導入量の実に9割を占めるほどの重要インフラとなりました。

ここ数年だけで、太陽光発電は原発6基分に匹敵する発電量をまかなっており、日照時間の短い厳寒地域にもメガソーラーシステムを導入するプロジェクトが着々と進められています。固定価格買取制度に便乗する動きは数年程度で収束するとみられていますが、官民一体となった電力インフラを構築することができれば、長期にわたる太陽光発電の需要が確保されることでしょう。